SS7 メッセージに対するコメント集

SS7で計算を回した後に表示されるメッセージについてのコメント対応をまとめました。

メッセージの種類

メッセージは以下の種類があります。

  • X:計算不可 → エラーにより解析が中断される。解消必須
  • N:検定不可 → エラーにより断面検定が中断される。建物の解析は続行。ほぼ解消必須
  • W:警告   → 基本的には出ちゃいけないメッセージで解消推奨
             解消しない場合、構造計算書に理由のコメントが必要
  • C:注意   → 注意を要する。構造計算書に理由のコメントが必要
  • A:通知   →  「ここ直接入力してるけど、意図した内容だよね?」という確認。
             意図した内容なら問題なし。構造計算書には出力されない。         

このうち「X」「N」は解消しないと計算が完成しないため、設計変更してメッセージを消す必要があります。
よってコメントが必要になるのは「W」「C」の2種類です。
(稀に「N」メッセージでも、断面検定が不要なためコメントで済ますこともあるがレアケース)

コメントの入力方法

ツリーメニューの「構造計算書コメント」をクリックして出てくるウインドウの、§3をクリックするとメッセージ内容及びコメント入力欄が右に表示されます。

上半分にはメッセージが表示され、下半分に対応するコメントを入力する形式です。
まず上の内容をすべて下にコピペして、メッセージ部分を書き換えると漏れが無いです。

メッセージとコメント例

よくあるメッセージと、それに対するコメントの例を表でまとめましたので参考にしてください。
(随時追加します)

架構認識

Noメッセージ内容コメント例備考
W0037コンクリートの設計基準強度がRC規準の適用範囲を下回っています。既存設計図(昭和●●年)の設計基準強度180kg/cm2(17.6N/cm2)を採用した。
W0095ダミー層が指定されています。低層部と高層部で高さが異なるため、ダミー層を入力しています。
C0039強度直接入力した鉄骨材料を使用しています。円形鋼管の強度は鋼材リストにないため、強度を直接入力しました。
C0097軸振れの指定があります。●-▲(節点名)をX(Y)方向に節点移動しています。
C0098セットバックの指定があります。斜線制限の為セットバックしています。
C0099節点上下移動の指定があります。屋根の勾配に合わせて節点の上下移動を指定しました。
C0100節点同一化の指定があります。建物形状の正確なモデル化のために節点同一化を指定しました。
C0106壁にスリットの指定があります。適宜スリットを入れています。(構造図参照)

剛性計算

Noメッセージ内容コメント例備考
C0225剛度増減率が直接入力されています【RC】増し打ちのある柱・梁について直接入力しています。
【S】不完全合成梁を考慮し片側床版θ=1.40、両側床版θ=1.70としました。
RC柱梁増打ちの場合、
柱梁入力時に「荷重剛性用断面」を入力すれば、自動計算される。
C0226剛域が直接入力されています。基礎梁の増し打ちを考慮して剛域を直接入力しています。
C0233支点の状態を指定しています。直下に基礎がないため、鉛直方向 自由支点としました。

荷重計算

Noメッセージ内容コメント例備考
C0334積載荷重 “なし” が指定されています。耐圧版の積載荷重を”なし”としています。「耐圧版」は適宜変更

応力解析(一次)

Noメッセージ内容コメント例備考
C0427剛床解除を指定しています。床がない部分は水平荷重時の剛床を解除し、地震力は当該節点に加力しました。

断面検定

Noメッセージ内容コメント例備考
W0697S柱で細長比が200を超えています。該当柱は●●のため細長比200を超えることを可とした。欄外注1参照
N0721S接合部でパネル形状が不明のため検定計算できません。屋根上看板取付用の支柱を2階柱頭のTop.PLに直接溶接した。パネルゾーンの区域はない。
C0607RC梁で安全性確保のための付着検定を満たしていません。【全て通し筋の場合】通し筋については終局せん断耐力式(荒川式など)の中に付着割裂破壊が考慮されており、せん断余裕率を満足する部材については付着割裂が生じないとみなされることから検討は行わない。

【カットオフありの場合】必要付着長さを満たすよう、カットオフ位置を指定しました。
一貫出力「7.6.1.3 RC梁付着」
カットオフ筋位置の指定もしくは通し配筋とする旨をコメントする
C0617高強度せん断補強筋を使用したRC梁で安全性確保のための検討を行いました。一部の柱梁において高強度せん断補強筋 MK785を使用しています。
C0649耐震壁でPsが計算式の上限を超えています。計算上はPsの上限を1.2%もしくはPw・b /tとして算出しているため問題ありません。欄外※注2参照
C0666軸振れが生じているRC接合部において、自動判定した形状を採用しています。実情に合った接合部形状であることを確認しました。一貫出力「7.9.1.2 RC接合部(終局時)の断面検定表」
形状(L・T・ト・十)が正しいか確認する
C0735S梁で継手部で全強接合を満足しません。保有耐力継手の為、全強継手になっていないが問題ありません。欄外※注3参照
C0952大梁で耐震壁が取り付く部材と取り付かない部材を一本部材として指定しています。●層 ●通●●間に間柱を立てていますが、梁通しのため一本部材としました。

※注1:常時圧縮を受ける柱は基本的には細長比200を超えてはいけません
また架構によっては座屈長さ係数が3.0以上となったり、意図せず大きくなってる場合もあります。
このメッセージが表示されたらまず、断面算定結果を確認しましょう。
座屈長さが異常な場合は、「9.9.3 柱の座屈長さ係数」から直接入力しましょう

※注2:両側柱付壁のせん断補強筋比上限は基本的に1.2%だが、PsがPw・b /t 以上の場合は、これを上限とする。(pw:付帯柱のせん断補強筋比,b:付帯柱の幅,t:壁厚)

※注3:継手を直接入力している場合のみ表示される可能性がある。(標準継手なら全強接合)
基本的には継手を変更して解消推奨。検討不要の場合は以下を参考に「検討しない」にする。
https://www.unions.co.jp/dqs/qa/04137.html

基礎断面検定

Noメッセージ内容コメント例備考
W1461杭基礎で設計用せん断力度が許容せん断力度を超えています。 柱軸力が直接杭に伝達可能であることを確認しました。基本はNGだが別途検討してる場合
C1463杭基礎で杭に引き抜きが生じています。 フーチング浮き上がりを考慮して上端に必要な配筋をしています。
C1464杭基礎でX方向上端筋の検討が必要です。
C1465杭基礎でY方向上端筋の検討が必要です。
C1553支持力算定式の係数が直接入力されています。東京都建築構造設計指針の支持力算定式(ルートA)に従い係数を入力しています。

ルート判定

Noメッセージ内容コメント例備考
C1902偏心率が 0.15 を超えています。偏心率が0.15を超えたため、「ルート3」の構造計算を行っています。
C1965柱梁耐力比(1.5以上)を満足していません。柱梁耐力比≧1.5を満足しないため、「ルート3」の構造計算を行っています。

保有水平耐力

Noメッセージ内容コメント例備考
C0420初期応力でひび割れが発生したため、ひび割れ後の剛性を初期剛性として解析を続行します。地中梁のひび割れ剛性を考慮しています。
C0427剛床解除を指定しています。床がない部分は水平荷重時の剛床を解除し、地震力は当該節点に加力しました。

必要保有水平耐力

Noメッセージ内容コメント例備考
W1112STKRが存在する階で、柱梁耐力比(1.5以上)を満足していません。STKRは間柱として採用しており、地震力を負担していないためSTKRとBCRの混在する柱には該当しません。欄外注1参照
W1175大梁で付着割裂破壊の検定を満足していません。【全て通し筋の場合】通し筋のため、問題ありません。
【カットオフありの場合】付着破壊が部材の曲げ、せん断、変形性能に影響を及ぼさないため問題ありません。
欄外※注2参照
C1114部材種別がFDとなる柱または梁があります。●方向 全層のDSを0.XXで直接入力しています。Ds割り増した方向・階・値をコメント
C1115βu ≦ 0.7 で部材種別がFDとなるRC部材があります。
C1170耐震壁で保証設計を満足していないため部材種別をWDとしました。
C1180高強度せん断補強筋を使用した柱において軸方向応力度が0.35Fcを超えているため、副帯筋が必要です。副帯筋を入れる設計としています。図面整合性確認
C1196Ds値が直接入力されています。 ●●のため、●方向 ●層のDSを0.XXで直接入力しています。階・値をコメント
C1276柱脚で保有耐力接合を満足していません。保有耐力接合を満たしていないため、1階 Dsを 0.05 割増しています。

※注1:これはSTKRが地震力を負担しない場合のみ使えるコメントです。
STKRはルート3でも柱梁耐力比を1.5以上確保する必要がありますので基本的にはNGです。

※注2:梁の付着の検討は、【1】靱性指針 【2】RC基準2010 のどちらか満足すればOKで、このメッセージは【1】が満足していない場合出力されます。
付着検討をそれぞれする・しないの設定方法は以下参照。
https://www.unions.co.jp/dqs/qa/02706.html

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